借入可能額は、年収などの状況や取引金融機関により異なりますが、
ここでは目安と考え方を解説します!
住宅ローン借入可能額
住宅ローン借入可能額は、年収、勤続年数、職業、会社の安定度、年齢、他の借入状況などにより異なります。
金融機関によって評価方法は異なり、相場よりがんばってくれる金融機関もありますので、金融機関選びはかなり重要です。複数の金融機関で審査を行い条件の良い金融機関を選びましょう。
住宅ローン借入可能額は2つの考え方があります。1つは年収倍率、もう1つは返済割合です。
年収倍率から見る借入可能額
これはざっくりいくら借りられるかの目安になります。一般的に年収の7倍~8倍が借入可能額の目安です。
なお、個人事業主の場合は、年収ではなく所得の7倍~8倍です。
例えば、年収600万円の場合、600万円×8倍=4,800万円となります。
あくまでも目安であり、当然、勤続年数・職業・会社の安定度・年齢・他の借入状況などにより異なります。
年収倍率から見る借入可能額の早見表は以下の通りです。
年収 | 借入可能額 |
400万円 | 2,800万円~3,200万円 |
500万円 | 3,500万円~4,100万円 |
600万円 | 4,200万円~4,800万円 |
700万円 | 4,900万円~5,600万円 |
800万円 | 5,600万円~6,400万円 |
900万円 | 6,300万円~7,200万円 |
1,000万円 | 7,000万円~8,000万円 |
返済割合から見る借入可能額
返済割合とは、年収に占める借入返済額の割合です。一般的に返済割合は35%以下(年収400万円以下の場合は返済割合30%以下)が目安となります。
なお、個人事業主の場合は、年収ではなく所得で考えます。
例えば年収600万円で返済割合35%の場合は、600万円×35%=210万円です。この210万円が年間返済能力と考えます。月で換算すると17.5万円です。
この17.5万円から利息や他の借入返済などを差し引いた金額が返済可能額です。
つまり金利が高いと借入可能額も下がる可能性があるということです。なるべく金利の低い金融機関を選ぶ事が大切です。
あくまでも目安であり、当然、勤続年数・職業・会社の安定度・年齢・他の借入状況などにより異なります。
返済割合から見る借入可能額の早見表は以下の通りです。
年収 | 借入可能額 |
400万円 | 3,300万円 |
500万円 | 4,100万円 |
600万円 | 4,900万円 |
700万円 | 5,800万円 |
800万円 | 6,600万円 |
900万円 | 7,400万円 |
1,000万円 | 8,200万円 |
※返済割合30%、金利1.4%、借入期間35年、元利均等返済で計算した場合
返済割合20%以下がおすすめ
住宅ローンを借りる場合は、借入可能額ではなく、返済できるかどうかを考えることが重要です。
借入可能額は返済割合35%以内が目安とされていますが、これはあくまでも金融機関が貸し出せる最大額です。借りられることと返済することは別です。
住宅ローンは35年で組む方が多く、かなりの長期にわたります。無理なく返済していくためには、返済割合20%以内がおすすめです。
返済割合が20%を超えている場合は、要注意です。年収を増やすか、頭金を貯めるなどを考える必要があります。
返済割合20%の場合の借入可能額の早見表は以下の通りです。
年収 | 借入可能額 |
400万円 | 2,200万円 |
500万円 | 2,800万円 |
600万円 | 3,300万円 |
700万円 | 3,900万円 |
800万円 | 4,400万円 |
900万円 | 5,000万円 |
1,000万円 | 5,500万円 |
※返済割合20%、金利1.4%、借入期間35年、元利均等返済で計算した場合
住宅ローンシミュレーション
住宅ローンを返済できるのかを一度計算して考えてみることをおすすめします。
私が利用している住宅ローンシミュレーションサイトとスマホアプリは以下です。
住宅ローン審査のポイント
住宅ローンの審査項目は複数あり、単に年収が高いだけでは借りれないこともあります。
以下が、住宅ローン審査のポイントです。
- 返済割合が35%以下(年収400万円以下は返済割合30%以下)
- 勤続3年以上(個人事業は開業から3年以上)
- 源泉徴収票又は確定申告書などで所得を証明できる
- 他の借入の滞納が無い
- 税金の滞納がない
- 家賃の滞納が無い
- 公共料金の滞納が無い
- 携帯電話などの滞納が無い
- 健康状態が良い
- 安定した職業
- 住宅ローン完済時の年齢が70~80歳以下 など
返済割合には、自動車ローンなどの他の借入も考慮されることが考えられます。可能であれば返済してから審査した方が有利になると考えられます。
その他、職種によっては借りれなかったり減額される可能性があります。
また、自分の会社から給料を払っている場合でその会社が赤字であると借りられない可能性があります。